Joho Nyushi Study Group
全国高等学校情報教育研究会が
大会宣言2018
「未来投資会議において示された大学入学共通テストに教科『情報』を導入する方針を受け、より一層の研究・研鑽、 および研修機会の提供等を積極的におこなってまいります」
を公表しています。
詳しくは、
http://zenkojoken.jp/pdf/Declaration_statement20180809.pdf
をご覧ください。
Olympiads in Informatics，Vol. 12
「Current Situation of Teachers of Informatics at High Schools in Japan」
が刊行されました。
Olympiads in Informatics，Vol. 12
「The Next Course of Study from 2022 and a History of the Subject `Informatics’ in Japanese High Schools」
が刊行されました。
情報処理，Vol. 59， No. 8
「小中高等学校の新学習指導要領とそれを取り巻く情報教育の状況」
が刊行されます。
教育新聞電子版2018年6月25日付（紙面版2018年7月2日号）に
「教員が被災地から緊急報告 東日本大震災と同じ恐怖」
が掲載されました。
教員が被災地から緊急報告 東日本大震災と同じ恐怖
教育新聞電子版2018年6月25日付（紙面版2018年7月2日号）
https://www.kyobun.co.jp/news/20180625_06/大阪府北部を震源とする最大震度6弱の地震から1週間がたった6月25日、同府高槻市立寿栄小学校で9歳の女児が通学途中に倒壊したプールのブロック塀に挟まれ死亡したほか、大阪府を中心に児童生徒の負傷や学校施設の物的被害が多数発生した。休校や短縮授業は徐々に解消されているが、施設の補修、児童生徒の心のケアへの対応、防災対策の見直しはこれからだ。地震発生直後、教員や児童生徒はどのように行動したのか。高槻市に在住し、勤務校で対応に当たった中野由章神戸科学技術高校教諭（52）に被災地の状況を緊急報告してもらった。
▽LINEで容易に連絡
6月18日朝、いつものように神戸市内の勤務校最寄り駅で下車し、駅舎を出ようとしたその時、周囲の人の携帯電話からエリアメールの緊急地震速報アラームが一斉に鳴動した。その直後、駅舎がガタガタと大きな音を立てた。私自身は歩いていて、それほど揺れを感じなかったが、東日本大震災の時と同様の不気味な恐怖を覚えた。即座に妻とLINEで連絡を取った。すぐに反応があり、家族は全員無事だった。家にも大きな被害が出ているようではなかったので、ひとまず安心した。揺れの直後は震源がどこなのか分からないので、連絡が取れると安心できる。後の報道で、震源が大阪北部と分かった。もしこの時点までに連絡が取れていなければ大きな不安となるところだった。
勤務校では、すでに多くの生徒が登校し、教員の誘導によりグラウンドへ全員避難していた。JR、阪急電鉄、阪神電鉄、どの鉄道も運転を見合わせているため、学校は臨時休校となり、全生徒の安否確認作業をした。通学時間帯だったので、電車の中や駅にいた生徒が多かった。中には、電車内に数時間閉じ込められた生徒もいたようだった。安否確認は意外に早く完了できた。電話は通じにくいようだったが、部活動の緊急連絡用LINEグループを活用して容易に連絡が取れた。
▽学校に泊まる
私の自宅は、高槻市南部にあり、震源の近くにある。小学校で女児が崩れたブロック塀の下敷きになったり、本が崩れて埋もれた男性が亡くなったりするなど、徒歩10分程度の近所で悲しい出来事があったことを知った。妻からは自宅の詳細な状況について連絡が来ていた。今回の地震では、電気と携帯電話の通信が確保でき、必要な情報を受発信することができたのは非常に大きかった。そうでなければ、不安は解消されず、状況はかなり違っていたと思う。水やガス、電気は非常に重要なライフラインだが、インターネットもそれと同じくらいの重要度であると再認識した。電気は光熱源としてだけでなく、情報通信機器を動作させるためのエネルギー源としての重要度が飛躍的に増大していると実感した。
安否確認システムでは、Googleパーソンファインダー（安否情報） に自分の情報を登録した。電話番号やメールアドレスは個人情報が収集されないように、reCAPTCHA（悪質なプログラムが情報を収集されないようにする対策）をへないと見られないようになっている。ささいな工夫だが大事なことだ。
私が通勤で利用しているJR京都線は、結局この日のうちに復旧せず、阪急京都線は夜遅くになってから復旧したものの、自宅最寄りの南茨木駅は損傷が大きく利用不能とのことだった。今更帰宅を試みても、大阪から先の移動が困難であることは明白だったので、その夜は学校の同窓会館に泊まった。東日本大震災の時は、東京都目黒区にある大学入試センターで作問作業中だった。交通機関がまひして移動できなかったのでセンターの宿舎に泊まった。あの時と同じような感覚になった。
▽共助を実感
翌日、JR京都線は朝になっても復旧していなかった。やはり学校に泊まったのは正解だった。驚いたのは、損傷がひどくて使用不能となっていた阪急南茨木駅が朝から利用できるようになっていたことだ。もっとも、エレベーター、エスカレーター、トイレ、待合室、駅ビルなどは利用できず、利用可能な施設は最低限のものだけに限定されていたものの、復旧にかける公共交通機関の意気込みに敬服した。神戸市内に目立った被害はなかったので、学校はまるで何事もなかったかのように平常通りの日課となった。
授業後は時間休を取って自宅に向かった。JRはまだ断続的な運行だったので、振り替え輸送の阪急で帰宅した。阪急茨木市駅付近の住宅の屋根にはブルーシートが目立った。自宅ではバイクが破損し、家具も移動していた。少し濁っているものの水道の蛇口から水は出ており、ガスも利用できたのは助かった。
ただ、この地域全体でガスが全面復旧するまでには当面、時間がかかるらしい。近所で愛知にある東邦ガスの復旧応援隊に遭遇した。地元の大阪ガスに加えて、全国のガス事業者から復旧作業の応援をもらっているそうだ。心の底から感謝したい。
勤務校では、阪神・淡路大震災から学んだことを生かすため、民間資格の「防災士」を育成する「都市防災」という学校設定科目を開講している。その授業の中で強調している「共助の精神」の大切さ、ありがたさを今回の地震で実感した。
中野由章神戸市立科学技術高校教諭
◇なかの・よしあき 1965年三重県伊勢市生まれ。90年芝浦工大大学院を修了後、日本アイ・ビー・エム大和研究所の勤務をへて、93年から三重県立名張西高校情報科で講師。97年から2004年まで同県立名張西高校情報科で教諭を務めた。11年から13年まで大阪電気通信大メディアコミュニケーションセンター講師、13年から神戸科学技術高校電気情報工学科教諭兼大阪電気通信大総合情報学部客員准教授。技術士（総合技術監理・情報工学）。高槻市在住。
お問合せは
http://jnsg.jp/?page_id=93 からお願いします。
日本情報科教育学会第11回全国大会において
「大学入学者選抜改革推進委託事業における情報科のための思考力・判断力・表現力を評価する問題の作題手順の提案」
の特別講演が行われました。
お問合せは
http://jnsg.jp/?page_id=93 からお願いします。
中日新聞 2018年6月17日朝刊に
「『科学的理解』が授業の軸足に 『情報』大学共通テストに導入検討」
が掲載されました。
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情報処理，Vol. 59， No. 7
「情報入試のすゝめ」
が刊行されました。
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クラウドファンディングサイトReadyforにて
第30回国際情報オリンピック日本大会（略称 IOI 2018 JAPAN）
への支援活動が始まります。
以下、一部引用です。
未来を担う若者に日本を知ってほしい！ そして、多くの方に優秀で頑張っている日本の若者がいることを知ってほしい！
今回、日本で初開催される国際情報オリンピックを通じて、競技で全力を尽くし成長してほしいという思いがあります。また、海外から来られる方々には「日本の長い歴史に基づく文化」と「最先端の研究や世界に発信している趣向（サブカルなど）」に触れ興味を持ってもらいたいと思っています。ボーダレスになり続けている今、海外の才能を持った選手たちに、日本に興味を持ってもらうことはとても大きな意味を持つでしょう。
また、日本の生徒・学生が海外の選手たちとコミュニケーションを図ることで、世界を広げるということはもちろん、改めて自分たちが住む日本という場所を見直してくれると嬉しいと考えています。
今回クラウドファンディングをお願いした理由は、ご支援金を集める必要があることはもちろん、それ以上に「国際情報オリンピック」というものをもっと多くの方に知ってほしいという強い想いがあります。これから世界が前に進むために重要な情報技術という分野で祭典が行われていること、そして何より日本の若者たちがそこで活躍していることを知ってほしいのです。
どうか皆さま、応援・ご支援・情報拡散、可能な方法で結構ですので、ご協力お願いいたします。
情報処理学会が
「第16回未来投資会議において示された大学入学共通テストに『情報I』の試験を入れる方針に賛同します」
のプレスリリースを公表しています。
詳しくは、
http://www.ipsj.or.jp/release/teigen20180611.html
をご覧ください。
和田 勉さんが、情報処理学会2017年度学会活動貢献賞を受賞しました。2018年6月6日に行われた2018年度定時総会において、賞状が贈られました。
これは、情報処理学会初等中等教育委員長として、世界各地の情報教育関係者との人的ネットワークの中心的な役割を担ってきた貢献が高く評価されたものです。
情報処理，Vol. 59， No. 6
「第2回シンポジウム 2025年度高校教科『情報』入試を考える 〜思考力・判断力・表現力の教育／評価方法とCBT化〜」
が刊行されました。
教育新聞（2018年5月2日、2018年5月8日）に
「免許外教科担任の実態 高校情報では倍増に」
が掲載されました。
お問合せは
http://jnsg.jp/?page_id=93 からお願いします。
日本教育新聞 2018年4月16日号に、次期学習指導要領の共通教科情報科の紹介と、円滑な実施に向けて解決すべき課題について、記事が掲載されました。
◇情報科の成り立ちと前学習指導要領◇
高等学校に教科「情報」が新設されたのは、二〇〇三（平成十五）年度である。普通教科（現共通教科）と専門教科が設定され、普通教科は情報活用の実践力を中心に学ぶ「情報Ａ」、情報の科学的な理解を中心に学ぶ「情報Ｂ」、情報社会に参画する態度を中心に学ぶ「情報Ｃ」の三科目が設定され、これらの中から一科目を選択必履修することとされた。しかし、本来は進路や特性に応じて科目の選択を生徒自身が自由に行なえるようにするべきところ、学校側が科目指定を行ない、生徒は選択できないという状態が一般的だった。全国の高等学校における各科目の開設状況は、「情報Ａ」が八〇％であるのに対し、「情報Ｂ」は僅かに五％、「情報Ｃ」も一五％にとどまるなど、「情報Ａ」に偏重していた。さらに、情報活用の実践力＝オフィスソフトの使用法という矮小化された解釈のもと、ワープロやプレゼンテーションソフトの使い方の実習ばかりが行なわれるような授業も少なくなかった。
この原因は、教員に因る部分も大きかった。情報科の新設にあたり、二〇〇〇年度からの三カ年に亘って「新教科『情報』現職教員等講習会」が実施され、これにより免許が発行された教員が授業を担当した。この講習は僅か十五日間に過ぎず、情報科の幅広い内容を指導するのに必要なレベルまで引き上げるには無理があったと言わざるを得ない。
◇情報科の現状と現行の学習指導要領◇
これらの問題を抱えていたとは言え、新教科として情報科が立ち上がったことは意義深く、各地に情報科の教科研究会ができ、それを束ねる全国高等学校情報教育研究会（全高情研）も設立された。全高情研の全国大会では、高等学校教員のみならず、大学の研究者なども毎年数多く研究発表を行ない、授業内容の改善や新しい取り組みへの推進力となっていることは実に頼もしい。
二〇一三（平成二五）年度入学生から施行されている現行の学習指導要領において、共通教科情報科は、「社会と情報」と「情報の科学」の二科目に再編された。その内容を、次に示す。
「社会と情報」
(１)情報の活用と表現
(２)情報通信ネットワークとコミュニケーション
(３)情報社会の課題と情報モラル
(４)望ましい情報社会の構築
「情報の科学」
(１)コンピュータと情報通信ネットワーク
(２)問題解決とコンピュータの活用
(３)情報の管理と問題解決
(４)情報技術の進展と情報モラル
「情報Ａ」に相当する科目が消滅し、「社会と情報」が「情報Ｃ」、「情報の科学」が「情報Ｂ」を発展させたような位置づけとなった。しかし、学校側が科目指定を行なうという状況に変化はなく、「社会と情報」が八〇％、「情報の科学」が二〇％という開設状況にある。
また、情報科の担当教員問題は、情報科が新設されてから十数年経たにも関わらず、改善されるどころかより劣悪な状況になっている。全国の情報科教員のうち、情報科専任は僅か二〇％であり、五〇％が他教科との兼務、残る三〇％は情報科の教員免許を持たない免許外教科担任や臨時免許で指導している。
◇情報科のこれからと次期学習指導要領◇
学習指導要領改訂の第三ステージとして、今回告示された次期学習指導要領の共通教科情報科は、今までの延長線上ではなく、かなり大きく変化した。「情報Ａ」「情報Ｂ」「情報Ｃ」の時も、「社会と情報」「情報の科学」の時も、ともに選択必履修であり、また、これを発展させたいわゆる積み上げ科目が共通教科情報科には存在しなかった。ところが、今回は、必履修科目が「情報Ⅰ」に一本化され、さらに、発展科目として「情報Ⅱ」が設定された。
次にその内容を示す。
「情報Ⅰ」
(１)情報社会の問題解決
(２)コミュニケーションと情報デザイン
(３)コンピュータとプログラミング
(４)情報通信ネットワークとデータの活用
「情報Ⅱ」
(１)情報社会の進展と情報技術
(２)コミュニケーションとコンテンツ
(３)情報とデータサイエンス
(４)情報システムとプログラミング
(５)情報と情報技術を活用した問題発見・解決の探究
この内容を見ればわかるように、「情報Ⅰ」の上に「情報Ⅱ」が位置づけられていて、内容の対応は、「情報Ⅰ」→「情報Ⅱ」で、(１)→(１)、(２)→(２)、(３)→(４)、(４)→(３)と、非常にわかりやすい構造になっている。「情報Ⅱ」の(５)は、「情報Ⅰ」と「情報Ⅱ」で習得した知識・技能を使って、総合的な課題探究を行なうという位置づけになっている。専門学科における課題研究に近いようなものであるとも言えよう。
各科目の標準単位数はいずれも二単位であるものの、今までの選択必履修科目の平屋建てから、共通必履修科目の上に発展科目を乗せた二階建て構造になったことで、統一された内容が指導されることになり、さらに、その内容を深める学習も可能になる。この構造的な変化は、高等学校における情報科のプレゼンスを向上させることになると思われる。
内容についてもう少し具体的に見てみると、情報デザイン、プログラミング、ネットワーク、情報セキュリティ、データベースなどが「情報Ⅰ」で必ず扱うものとなった。さらに、データサイエンスや情報システムなどに関する内容が「情報Ⅱ」で充実した。端的に言えば、情報の科学的な理解に大きく重点を移し、現行の専門教科情報科で扱っているような深い内容のものが幅広く取り入れられた。
他教科との兼任や情報科の免許を持たない教員に、これらを適切に指導できるのか、非常に心許ない。このことについては、大学における教員養成、教育委員会における教員採用、さまざまな現職教員研修などの、教員を取り巻く環境の改善・支援や、コンピュータや情報通信ネットワークなどを活用した実習を積極的に取り入れるために必要な情報機器やネットワークなど教育環境の改善が待たれるところである。
教育新聞電子版2018年3月14日付（紙面版2018年3月26日号予定）に
「『情報』を大学入試科目に 共通テストへの導入も提言」
が掲載されました。
「情報」を大学入試科目に 共通テストへの導入も提言
教育新聞電子版2018年3月14日付（紙面版2018年3月26日号予定）
https://www.kyobun.co.jp/news/20180314_05/情報処理学会（会長・西尾章治郎大阪大学総長）は3月13、14、15日の3日間にわたり、第80回全国大会を都内で開催している。大会2日目の14日には、同学会が中心となって研究開発を進めている、大学での「情報入試」をテーマにしたパネルディスカッションが行われた。新学習指導要領や高大接続改革を見据え、「情報」を大学入試科目に位置付けるためのさまざまな課題を議論した。同学会では、大学入学共通テスト（共通テスト）の入試科目に「情報」を導入するよう提言している。
同学会ではこれまでも、高校生などを対象に、「情報」を入試科目に想定した模擬試験を実施。また、文科省の大学入学者選抜改革推進委託事業の1つとして、「情報学的アプローチによる『情報科』大学入学者選抜における評価手法の研究開発」を行っている大阪大学などと連携して、CBTによる「情報」の思考力・判断力・表現力を評価する入試問題システムの開発などにも取り組んでいる。
こうした取り組みを踏まえ、パネルディスカッションでは「情報入試のすゝめ」をテーマに、筧捷彦早稲田大学名誉教授が司会となり、パネリストとして日本学術振興会理事長の安西祐一郎慶應義塾名誉大学教授、NPO法人TECUM代表の長岡亮介氏、全国高等学校情報教育研究会副会長の佐々木修神奈川県立二宮高校校長が登壇した。
安西名誉教授は、高大接続改革の意図を話し、「世界の中で先進国になろうと思えば、入試改革はやらなければならない」と強調。情報入試は「授業のため、専門のためではなく、子供たちのために必要なものだ。国民にそれを分かってもらうためのキャンペーンをしないといけない。情報科の先生のサポートも必要だ」と述べた。
数学教育の在り方を問い直し、教員支援などの活動を行っている長岡氏は、「数学」の入試問題の歴史的な変遷に触れ、「『数学』の入試問題では、数学的知識を未解決問題に応用し、解を発見する能力を判定するために、問題の解法を重視してきた。一方で、高等教育の普及に伴って、膨大な数学嫌いを生んできたのも事実だ」と話し、情報入試でも同じ轍を踏まない取り組みが必要だと指摘した。
佐々木校長は「多くの高校で、『情報』は2単位しかなく、情報科の教員は1人しか配置されない。そのため、教育力の向上が課題になっている。情報入試は、こうした情報科の教員にとっての共通の目標値になる」と、期待感を示した。
同学会では全国大会に先立ち、3月9日に提言を発表し、21年から始まる大学入学共通テストの入試教科に「情報」を出題するよう求めている。それによると、2016年3月に同省の高大接続システム改革会議の最終報告書で、「情報」からの出題を「検討する」とされたにもかかわらず、同テストの検討・準備を行っている大学入試センターの問題調査研究部会に「情報」部会が設置されていないと指摘。センター試験で出題されてきた「情報関係基礎」のノウハウの蓄積も踏まえ、設置すべきだとしている。
お問合せは
http://jnsg.jp/?page_id=93 からお願いします。
情報処理学会が
「大学入試センターが実施する試験における『情報』出題の提言」
を公表しています。
詳しくは、
http://www.ipsj.or.jp/release/teigen20180309.html
をご覧ください。
情報処理学会論文誌「教育とコンピュータ」，Vol. 4， No. 1
「情報教育はどこまで広がっているのか ――分からないことを調べる苦難と今後のために」
が刊行されました。
情報処理学会論文誌「教育とコンピュータ」，Vol. 4， No. 1 に
情報処理学会のジュニア会員が執筆した論文
「意味の理解に着目させる漢字学習ソフト『熟語マニア』の開発と評価」
が掲載されました。
