Joho Nyushi Study Group
情報処理，Vol. 60， No. 7
「中高生ポスターセッションの報告」
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ニューサポート高校 「情報」Vol.16（2019年春号）に
情報科大学入試の今後 ― CBTを用いた試行試験を通じて
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読売新聞 2019年3月8日朝刊に
「中高生の情報分野の研究発表」
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中日新聞 2019年3月3日朝刊に
「担当教員『免許外』が3割 高校『情報科』高度化を控え」
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日本教育新聞2019年2月12日付に
2020年度教員採用選考から高校教諭「情報」新設
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和田 勉さんが、長野大学 平成30年度 学長表彰を受けました。2019年2月6日に行われた長野大学の全学教授会において発表されました。
これは、情報処理学会初等中等教育委員長として、世界各地の情報教育関係者との人的ネットワークの中心的な役割を担ってきた貢献が高く評価され、情報処理学会2017年度学会活動貢献賞を受けたことによります。
岩手日報 2019年1月13日付に
「情報科 高度化に後手 教員採用、専門枠なく 他県との格差に懸念も」
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2019年1月5日にThe Hawaii Convention Centerで開催された
The IAFOR International Conference on Education – Hawaii 2019 において
「Tough Situation of Teachers in Information Technology in Japanese Junior and Senior High Schools」
の研究発表がされました。
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読売新聞2018年12月21日付（栃木版）に
「情報科」採用試験実施せず 高校で必修 「免許外教科担任」が兼任
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毎日新聞2018年12月5日付に
情報科教員13道県で採用せず 対応遅れ深刻
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2018年12月6日に日本大学駿河台キャンパスで開催される
電子情報通信学会技術と社会・倫理研究会 において
「中学校・高等学校の免許外教科担任の現状」
の招待講演がされます。
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毎日新聞2018年11月27日付に
学ぼう使おう、情報公開
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日本経済新聞2018年11月26日付に
専門教員の確保 急務
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教育新聞電子版2018年11月26日付に
「情報」が大学入試に 実現に向けた課題（下）
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「情報」が大学入試に 実現に向けた課題（下）
教育新聞電子版2018年11月26日付
https://www.kyobun.co.jp/commentary/cu20181126/高校新学習指導要領の「情報Ⅰ」を、大学入学共通テストで出題する方針が示された。大学入試センターにおいてもすでに、調査研究が重ねられている。同センターは今年7月、CBTを活用した情報科の試験問題開発に向け、情報関連学会や大学、高校教員から具体的な問題素案を募集すると発表した。問題素案を基に、今年中にモデル問題を作成。来年2月に数校で検証を行い、問題作成方針案を策定していく方針だ。50万人以上の受験が想定される共通テストでの情報の出題には、どのような検討課題があるのか。大学入試センターの大久保智哉准教授、大杉住子審議役に今後の動きを聞いた。
■「情報」出題までの経緯
――大学入試センターが問題を外部に求める取り組みは、これまでもあったのか。「情報」の出題についての、これまでの具体的な検討は。
大久保 センター試験については、科目ごとに委嘱された委員が非公開の場で問題作成に当たっている。調査研究段階とはいえ、公開の場で幅広く問題を募集し、検討や修正を加えて試験問題として利用していこうとする試みは初めてだ。大杉 教科「情報」の出題に関する議論は、2014年の中教審の高大接続答申において、「情報活用能力」の評価が想定されたことに端を発している。それを受けた高大接続システム改革会議の最終報告では、情報と情報技術を問題の発見と解決に活用する力を評価するため、次期学習指導要領における教科「情報」の検討と連動しながら、適切な出題科目を設定することと結論付けていた。また、Computer Based Testing（CBT）の導入も課題として挙げられてきた。
共通テストは20年度にスタートするが、22年度からは新しい科目構成の新学習指導要領に基づく教育課程となる。共通テストもそれに対応し、24年度からの出題科目において「歴史総合」や「公共」など、新しい科目の扱いをどうしていくのか、共通テストの方向性を議論する委員会で検討を始めたところであり、「情報」の扱いも併せて検討している。
センターでは今年度に入り、CBTを活用した出題の在り方を専門的に議論するべく、大学教員や高校教員らによる有識者会議を立ち上げた。具体的には、まずはコンピューターと親和性の高い「情報」について取り組むこととしている。24年度からの共通テストの実施枠組みについては、22年度ごろには明らかにされることになるので、それに向けて実施方法や方針案を徐々に形作っていくことになるだろう。
■CBTによる出題の可能性
――（大久保准教授は）CBTに関する調査研究を手がけているが、その研究と「情報」の出題はどのように関連するのか。大久保 センターで取り組んでいる「統計理論と情報技術を用いた先端的試験技術の実証的研究」は、IRT（項目反応理論）や自然言語処理技術による採点の支援などを、中長期的な視野で行っている。IRTは事前に問題の難易度を測っておき、それらの問題の正解・不正解の状況によって、その人の能力を確率的に表現する仕組みだ。
諸外国でも一部でIRTとCBTを組み合わせた試験が始まっている。今まで紙でやっていた試験が、統計理論や自然言語処理技術、情報処理技術によって、新しくできることがある。研究では、高校生や大学生を対象に実証試験もやっている。例えば、コンピューター上では動画による試験問題を出題できる。紙でやる場合と動画でやる場合の測れる能力の違いや、受検生の疲労感、コンピューターのトラブルなどを検証している。
ただ、共通テストでのCBTによる「情報」の出題が、これらの研究を基にしたCBTによるものになるかどうかは、現段階で決まっていない。
大杉 「大学入学共通テスト企画委員会」における大きな方向性に関する議論と、具体的な実証研究を両輪でやっていくことになる。作問面、システム面など、さまざまな課題をクリアしていくための制度設計を、実証研究を通じて明らかにしながら、入学者選抜のスケジュールや、多様な大学での活用の在り方も見据えた適切な実施形態を検討していかなければならない。
コンピューターを使うとなっても、出題の方法はさまざま考えられる。CBTのメリットを生かすとなると、ランダムに問題を出題したり、受験生の能力に応じてアダプティブに出題していくものを目指したりということもあるかもしれない。一方で、全く同じ問題を一斉にやった方がいいという判断もあるかもしれない。実施の時期や規模を含めた選択肢について、それぞれのメリット・デメリットを検証している段階だ。
■共通テスト出題への課題
――今回、多岐選択式やキーボードでプログラムを入力させる形式の問題を公募しているが、24年に間に合わせる第一歩としての位置付けなのか。大杉 プログラムをキーボードで入力させるというのは、共通テストで言えば記述式問題に対応するようなイメージかもしれない。一方、マーク式問題についてもコンピューターの特性を生かした工夫ができ、出題の幅が広がる可能性があると考えている。
共通テストの試行調査（プレテスト）では、数学の問題でコンピューターのグラフ表示ソフトを使うことを想定した問題を出題したが、ペーパーベースなので問題冊子の紙の上にコンピューターの画面が描かれている。CBTであれば、直接グラフ表示ソフトを動かしてみることもできるかもしれない。
まだまだ検討中の段階であるので、公募中の問題案では、たくさんのアイデアが欲しいと思っている。プログラムを書かせる問題についても、出題や解答形式で、これまでの作問とは違う工夫が必要になるだろう。
当面は、本番を見据えたモデル問題を作成しながら、必要なシステムと併せて実証実験を行っていくことになる。本格的な実施の直前になれば、共通テストの試行調査のような大規模な調査を実施する段階が来るだろう。大きな課題はシステムの設計にある。50万人以上が一斉に受ける大規模試験をCBTで実施するのは前例がない。
センター試験を実施している全ての会場にCBTのシステムが導入されるためには、かなりの条件整備と時間が必要だろう。例えば全国の地区ごとに、いくつかの大学を拠点にするなど、さまざまなやり方があると思われる。今後、こうした実施方法や規模感も見極めていかなければならない。
■情報の授業の工夫・改善
――他に「情報」を共通テストの科目に加える際の課題は。
大杉 どうしても入試の在り方だけが注目されてしまうが、高大接続改革は高校の学びの成果をどうつないでいくのか、接続段階でどういう力を問うのかという点が一番重要だ。そのためには、高校の情報科の授業の在り方が大きな影響を与える。「情報」の免許を持っている専門の教員が少ない現状も含めて、高校の情報の授業の工夫・改善がどう測られていくかと入試の在り方はセットで考えなければならない。大学側も共通的な素養として問う力と、情報の専門家となるために求める力は異なるだろう。各大学の個別入試で問う力と共通テストで問う力をどのように役割分担していくのか、まずはその議論のきっかけとなるようなモデル問題を提示できるようにしたいと思っている。
大久保 CBTを分割や複数回で実施するとなると、試験問題がそれぞれの回で変わることになる。その試験問題の公平性をどうするかという議論がある。その理論としてIRTがあるが「試験問題が違うのに点数を比較していいのか。それでは不公平ではないか」という疑問が起こることが想定される。受験生の納得感を得ていくことを同時並行で進めていかないと、IRTが技術的・理論的に優れているものであったとしても、実施が非常に難しくなってしまう。
また、IRTでやるとなれば、難易度別に膨大な問題を管理する「アイテムバンク」が必要になる。アイテムバンクを運用するのに十分なコスト、人員、時間をスケジュールを組んでやっていく必要があるだろう。 （藤井孝良）
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教育新聞電子版2018年11月21日付に
「情報」が大学入試に 実現に向けた課題（中）
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「情報」が大学入試に 実現に向けた課題（中）
教育新聞電子版2018年11月21日付
https://www.kyobun.co.jp/commentary/cu20181121/政府は2024年度から、大学入学共通テストで新学習指導要領の「情報Ⅰ」に対応した入試をCBT方式で実施する方針を示した。文科省ではすでに「大学入学者選抜改革推進委託事業」として、情報の入試問題の研究を始めている。研究を主導する萩原兼一・大阪大学教授に、CBTによる情報の入試問題の可能性について聞いた。
■CBTで思考力を測る
情報を大学入試に入れる動きは、これまで全く議論されてこなかったわけではない。現在の大学入試改革の基本的な方向性を示した、文科省の「高大接続システム改革会議」の最終報告では「次期学習指導要領における教科『情報』に関する中央教育審議会の検討と連動しながら、適切な出題科目を設定し、情報と情報技術を問題の発見と解決に活用する諸能力を評価する」と明記。これを受けて同省は大学入学者選抜改革推進委託事業として、各大学で学力の3要素を多面的・総合的に評価し、受験生の思考力や主体性を測る入試の研究開発に着手した。
その一つである情報分野で萩原教授らは「情報学的アプローチによる『情報科』大学入学者選抜における評価手法の研究開発」というテーマで研究を手がけている。
同教授らが取り組んでいるCBTによる情報の入試問題とは、どのようなものなのか。
同教授は「従来の紙のテストと同じような問題はCBTでも簡単にできる。しかし、そういうCBTをやりたいわけではない。コンピューターを使うことでしかできない、思考力を評価する問題について、バリエーションを広げる可能性を考えている」と強調する。
例えばプログラミングの問題で、あるプログラムを作る問題が出されたとする。試行錯誤を伴うのが当たり前のプログラミングでは、最初に作ったプログラムは多くの場合、正しく動かない。目的通りに動かない原因であるバグを探し、デバッグを繰り返す作業こそ、プログラミングにおける思考力が発揮される。
そうしたコンピューターの操作過程を記録できれば、紙のテストでは分からなかった思考力を測ることができる。計算問題でも、手計算による紙のテストではデータ数が限られ、計算ミスも起こりやすい。単純な計算ミスで正誤を判定するのではなく、コンピューターで膨大なデータを処理し、その上でどのような判断や分析をしたのかを評価できるようになるという。
■問題の作り方を確立する
もう一つ、萩原教授らが狙いとしているのは、問題の作問方法を確立することだ。同教授はその理由を「情報学のDNA」と表現する。情報学はさまざまな事象をまとめたり汎用（はんよう）化したりする。問題作りでも同じように、思考力、判断力、表現力、さらに、メタ認知などのマクロな思考力とはどのような力で、どのような問題によって測ることができるのか、厳密な定義をし、それに基づいた作題マニュアルを作ろうとしている。
例えば、思考力を▽reading：記述を読んで意味を理解する力▽connection：結び付きを見いだす力▽discovery：直接に示されていない事柄を発見する力▽interence：事項・事柄の集まりに対し推論を適用する力――と細かく定義。同様に判断力や表現力も分類し、それぞれの力を問う設問を定義している。この作題マニュアルに基づいて問題を作ると、図のような問題ができる。「このように作り方を示し、具体例を出したら、高校の教員や大学教員がこれを参考に独自の問題を作れるようになる」と同教授は期待する。
さらに、同教授らは新学習指導要領の「情報Ⅰ」「情報Ⅱ」の指導項目を10の分野に整理し、それぞれの分野についてレベル別に問う内容を示すルーブリックの開発にも着手している。このようにすることで、問題の難易度や受験生に問いたい力のバランスなどを、出題者の狙いに応じて調整することができる。
同教授は「情報は数学や理科と比べて歴史が浅く、問題が少ないので、作問する側は戸惑う。作問マニュアルとルーブリックはそのヒントになるだろう」と話す。
同教授らの研究は現在、CBTの「V1問題」について、東京大学と大阪大学の学生や高校生に対して模擬試験を実施した。CBTならではの問題も含めた最終版の「V2問題」は、今年度中に妥当性の検証を終える予定だ。
同教授は「情報入試」の国の方針について「共通テストで情報が入ることと、各大学で情報を入試科目に入れることは別問題だ。文系や理系にかかわらず、大学での学びや研究に情報的な考え方が重要であるということを大学側に認識してもらう必要がある」と指摘した。
CBTによる情報入試の技術的な研究は進んでいるが、実際に50万人以上が受験する大学入学共通テストを想定すると、さまざまな課題が浮かび上がってくる。実施主体である大学入試センターは、この情報入試に対してどのような準備を始めているのか。次回はセンターの担当者に、共通テストでの情報入試に向けた最新の動向を聞く。 （藤井孝良）
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教育新聞電子版2018年11月19日付に
「情報」が大学入試に 実現に向けた課題（上）
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「情報」が大学入試に 実現に向けた課題（上）
教育新聞電子版2018年11月19日付
hhttps://www.kyobun.co.jp/commentary/cu20181119/「情報教育を抜本的に強化し、国語や数学、英語と同じように情報を基礎的な科目として位置付ける」――。政府は「未来投資戦略2018」で、大学入学共通テストで新学習指導要領の「情報I」に対応した入試を、2024年度からCBT方式で実施する方針を示した。実はすでに一部では、情報を入試科目に置いている大学がある。その中には国立大学や有名私立大学も含まれている。数学や英語が苦手な受験生でも、情報が得意なら、こうした大学に入れるチャンスがすでにある。なぜ情報入試を実施しているのか。情報入試を導入している慶應義塾大学の植原啓介准教授と明治大学の山崎浩二准教授に、その狙いを聞いた。
■問題解決する学生が欲しい
慶應義塾大学は湘南藤沢キャンパスにある総合政策学部、環境情報学部の一般入試で、17年度一般入試から情報を出題している。両学部とも、①「数学または情報」と「小論文」②「外国語」と「小論文」③「数学および外国語」と「小論文」――の3通りの中から一つを選択する。つまり、数学や外国語を避け、情報と小論文で受験することができる。情報は現行の科目である「社会と情報」「情報の科学」の内容から出題される。毎年、情報を選択するのは両学部ともに100人程度と決して多くはない。植原准教授は「もう少し増やしたい思いはある。ただ、『こういう学生が欲しい』と始めたものなので、少ないからやめようということはない」と断言する。
では、どんな学生を求めているのか。その理由として同准教授は学部のアドミッションポリシーを挙げ、「両学部共に、問題発見・問題解決ができる学生を求めるとうたっている。それを正面から扱っている高校の教科は『情報』しかない。そういう意味で、一番理にかなっていると思う」と強調した。
同准教授は「入試は、大学が『こういう学生が欲しい』という一番強烈なメッセージだ。湘南藤沢キャンパスの学部は慶應の中でも、新しいものにどんどんチャレンジしていくミッションを持っている。学生が活躍する分野は情報に限らず、経済や法律、環境や建築でもよいが、いずれの分野でも、情報的なスキルが必須だということだ」と指摘した。
■脱・知識偏重型入試
13年度の一般入試から情報入試を導入した明治大学情報コミュニケーション学部は「地理歴史」「公民」「数学」と並び、「情報総合」を選択して受験できる。2年前までは「情報総合」での合格定員枠も設けていた。「情報」での受験は多い年で100人近くに上ったが、合格定員枠を廃止したここ数年は40人前後の受験にとどまっている。「情報総合」は「社会と情報」「情報の科学」に共通する内容から出題することとなっているが、その問題は一般的な大学入試問題と比べると一風変わっている。例えば、18年度入試「情報総合」の大問3「じゃんけん」をするプログラムを考える問題では、変数や命令、条件などのプログラミングの知識に関する情報は問題の中に提示され、実際のプログラム例も示されている。受験生はそれらを読んだ上で、問題で指示されたプログラムを考えるため、プログラミングに関する知識がなくても「考えれば解ける」ようになっている。このように「情報総合」では知識偏重型の問題ではなく、論理的な思考力や判断力を問う構成となっているのが特徴だ。
こうした出題意図について山崎准教授は「情報は理系というイメージがあるが、情報社会に対して興味・関心の高い学生に来てほしいというメッセージを込めて、科目名を『情報総合』とした。知識重視でない入試をやりたいと思ったときに、既存の科目では実現しにくかった。この学部は04年にできたばかりで、新たな挑戦がしやすかった」と話した。
同准教授は他大学で情報入試が広がらない要因として、志願者確保の見込みが立ちにくいことと、問題作成者がいないことが、コンセンサスを図りにくくしていると指摘する。「情報総合」の受験生を増やすには「『情報総合』の問題では、膨大な知識や公式を覚えるような特別な勉強は要らない。がむしゃらに覚えていくことは苦痛だけど、考えるのは楽しいという受験生に、実際の問題をいかに周知できるかが課題だ」と話した。
情報を各大学の個別入試で問うには、現在すでに入試科目に取り入れている大学でも多くの課題がある。特に情報による受験者と問題作成者の確保は大学側にとって「情報入試」の実施の足かせとなりかねない。この問題作成では、すでに文科省の委託事業として、大阪大学などを中心に研究が進んでいる。次回はCBTによる情報入試問題の、技術的な可能性を掘り下げる。 （藤井孝良）
【情報を入試科目にしている大学】
中野由章・神戸市立科学技術高校教諭の調査によれば、2019年度の一般入試科目として情報が出題される大学は、国立大学で1校、私立大学で11校の計12校ある（表参照）。いずれの大学も選択科目として「情報」を置いている。学部名に「情報」と付いた学部が多いが、医療や芸術、経済、法学部なども見られる。ただし、最も多かった08年と比べると、実施大学数は大きく減らしてしまっているのが現状だ。
大学 学部 高知 理工 筑波学院 経営情報 尚美学園 芸術情報 中央学院 法 商 現代教養 東京情報 総合情報 慶應義塾 総合政策 環境総合 駒澤 グローバル・メディア・スタディーズ 明治 情報コミュニケーション 和光 経済経営 表現 現代人間 名古屋文理 健康生活 情報メディア 徳山 福祉情報 経済 九州情報 経営情報 【情報を入試科目にしている大学】の文と表について、中野教諭のホームページで最新の状況が更新されたため、2018年度から19年度の内容に差し替えました。
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