教育新聞電子版2018年3月14日付（紙面版2018年3月26日号予定）に
「『情報』を大学入試科目に 共通テストへの導入も提言」
が掲載されました。
（参考）
「情報」を大学入試科目に 共通テストへの導入も提言
教育新聞電子版2018年3月14日付（紙面版2018年3月26日号予定）
https://www.kyobun.co.jp/news/20180314_05/情報処理学会（会長・西尾章治郎大阪大学総長）は3月13、14、15日の3日間にわたり、第80回全国大会を都内で開催している。大会2日目の14日には、同学会が中心となって研究開発を進めている、大学での「情報入試」をテーマにしたパネルディスカッションが行われた。新学習指導要領や高大接続改革を見据え、「情報」を大学入試科目に位置付けるためのさまざまな課題を議論した。同学会では、大学入学共通テスト（共通テスト）の入試科目に「情報」を導入するよう提言している。
同学会ではこれまでも、高校生などを対象に、「情報」を入試科目に想定した模擬試験を実施。また、文科省の大学入学者選抜改革推進委託事業の1つとして、「情報学的アプローチによる『情報科』大学入学者選抜における評価手法の研究開発」を行っている大阪大学などと連携して、CBTによる「情報」の思考力・判断力・表現力を評価する入試問題システムの開発などにも取り組んでいる。
こうした取り組みを踏まえ、パネルディスカッションでは「情報入試のすゝめ」をテーマに、筧捷彦早稲田大学名誉教授が司会となり、パネリストとして日本学術振興会理事長の安西祐一郎慶應義塾名誉大学教授、NPO法人TECUM代表の長岡亮介氏、全国高等学校情報教育研究会副会長の佐々木修神奈川県立二宮高校校長が登壇した。
安西名誉教授は、高大接続改革の意図を話し、「世界の中で先進国になろうと思えば、入試改革はやらなければならない」と強調。情報入試は「授業のため、専門のためではなく、子供たちのために必要なものだ。国民にそれを分かってもらうためのキャンペーンをしないといけない。情報科の先生のサポートも必要だ」と述べた。
数学教育の在り方を問い直し、教員支援などの活動を行っている長岡氏は、「数学」の入試問題の歴史的な変遷に触れ、「『数学』の入試問題では、数学的知識を未解決問題に応用し、解を発見する能力を判定するために、問題の解法を重視してきた。一方で、高等教育の普及に伴って、膨大な数学嫌いを生んできたのも事実だ」と話し、情報入試でも同じ轍を踏まない取り組みが必要だと指摘した。
佐々木校長は「多くの高校で、『情報』は2単位しかなく、情報科の教員は1人しか配置されない。そのため、教育力の向上が課題になっている。情報入試は、こうした情報科の教員にとっての共通の目標値になる」と、期待感を示した。
同学会では全国大会に先立ち、3月9日に提言を発表し、21年から始まる大学入学共通テストの入試教科に「情報」を出題するよう求めている。それによると、2016年3月に同省の高大接続システム改革会議の最終報告書で、「情報」からの出題を「検討する」とされたにもかかわらず、同テストの検討・準備を行っている大学入試センターの問題調査研究部会に「情報」部会が設置されていないと指摘。センター試験で出題されてきた「情報関係基礎」のノウハウの蓄積も踏まえ、設置すべきだとしている。
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